太陽光発電事業

太陽光発電とは

太陽光発電は、太陽光を利用して電力を生み出す発電方法です。Green Earth Power Japan(グリーンアースパワージャパン)は、太陽光発電所を日本各地で運営・管理しています。また、施工管理・監視・メンテナンス管理も一貫して担当し、安全で安定した発電所の運営に取り組んでおります。

太陽光発電は太陽の光エネルギーで発電するので、他の発電方法のように、排ガス・CO2・廃棄物などは発生しません。地球環境にやさしく、安全でクリーンなエネルギーです。

太陽光発電は、半導体に光を照射すると電流を発生するという「光電効果」を利用しています。
n型、p型のシリコン半導体の接合面に太陽光が当たると、マイナスの電荷をもった電子とプラスの電荷をもった正孔が発生します。電子はn形半導体へ、正孔はp形半導体へ引き寄せられ光起電力が発生し電流を発生します。

発電事業者として、太陽光発電を始めとする再生可能エネルギーを普及させることで、環境・社会への貢献を目標としています。実績やノウハウを活かし、積極的に発電所開発を進めていきたいと考えております。

自社発電所合計 16ヶ所／合計発電容量　約6.4MW

太陽光発電自社発電実績

発電所名	発電容量(kW)	所在地	2019年度	2018年度	2017年度	2016年度
四国総合流通センター	873.60	高知県	996,996	1,012,581	1,040,704	1,023,534
九州中央ドライ	487.20	佐賀県	498,948	581,814	556,793	563,609
九州中央低温	712.30	佐賀県	776,488	776,488	757,391	775,838
Next中国	627.60	広島県	655,281	655,345	673,098	655,106
Next松山	566.00	愛媛県	605,122	628,498	631,406	608,585
Next姫合	493.90	兵庫県	582,125	580,704	597,132	586,192
Next群馬	325.90	群馬県	369,735	401,221	386,069	379,371
Next京都	504.20	京都府	620,121	623,789	648,213	634,916
Next神戸	271.00	兵庫県	282,594	275,583	299,186	296,611
Next兵庫	449.30	兵庫県	556,252	555,158	581,586	571,594
Next徳島低温倉庫	222.95	徳島県	266,420	270,777	275,018	276,305
Next鹿児島	298.41	鹿児島	312,385	357,228	349,867	354,677
Next徳島低温事務所	50.00	徳島県	54,244	68,500	69,846	71,102
Next近畿低温事務所	50.00	大阪府	64,405	64,171	67,516	40,951	2016/7稼働
Next大分	171.60	大分県	175,365	180,846	0	0	2018/5稼働
Next土浦	288.75	茨城県	288,594	0	0	0	2019/4稼働　自家消費用として初の設備
	6392.71	合計発電量(kWh)	7,105,075	7,032,703	6,933,825	6,838,391
		CO2換算( t-CO2) ※1	2,966	2,936	2,894	2,855
		森林換算(ha) ※2	7.9	7.8	7.7	7.6
		東京ドーム(個) ※3	1.7	1.7	1.6	1.6
		石油換算(t) ※4	1,612	1,596	1,573	1,552

※1　結晶系シリコン太陽電池：417.5g-CO2/kWh ※太陽光発電協会表示ガイドライン（2020年度）　 http://www.jpea.gr.jp/document/handout/index.html
※2　CO2削減能力の森林面積換算＝(年間CO2削減量（kg-C/年）X(12/44))÷0.0974（kg-C/（㎡・年））＝年間CO2削減能力の森林面積換算（㎡）
CO2中の炭素（C）含有比率：C質量=12.0107、0質量=15.9994よって C／CO2＝12/（12＋16×2）＝ 12/44
NEDO（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）「太陽光発電導入ガイドブック＜本編＞ 2000年改定版」
※3　東京ドームシティ公式サイト「施設概要」より東京ドーム面積4.6755[ha]
※4　1kWhあたり0.227㍑ ※太陽光発電協会表示ガイドライン（2020年度）

他社への導入実績

合計発電容量　約17.5MW

自家消費型太陽光発電とは、太陽光発電で創った電気を売電せずに自社で使用することです。
電気料金の削減はもちろん、CO2排出量の削減による環境負荷の軽減、停電時の電力供給など、企業のCSR・SDGs活動やBCP対策にも大きく貢献します。

自家消費型太陽光発電システムの国内市場は2030年度には2019年度市場の4.7倍まで拡大すると予測されています。2030年度には、非住宅向けの6割程度を自家消費型が占めると予測されています。

払い続ける電気料金

自分で創って、足りない分だけ買う電気

2030年に向けて電気料金＆再エネ賦課金の上昇が続くなか、
自家消費分電気によるコストダウンが期待できます。
自家消費太陽光発電では、「最大デマンド」を抑える事で
産業用電気料金の削減が見込めます。
自家消費太陽光発電により停電時の電気確保が可能に。
BCP対策（企業が災害時にも事業運営を行う為の対策）を
しっかり行っている企業は、取引先からの信頼にも繋がります。
自家消費太陽光発電の導入は法人税の税制優遇や、
固定資産税軽減措置が用意されています。